ペットの支出に関する調査～ 年間のペット関連支出4人に1人増加、主な要因は「病気やケガの診療費」～

ペット飼育者の支出に関する不安は主に「病気やケガの診療費」

アイペット損害保険株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山村鉄平）は、犬・猫（以下、ペット）飼育者の1,025名を対象に、ペットの支出に関するアンケート調査を実施しました。2019年と2018年の年間ペット関連支出を比較すると「変わらない」と回答する犬飼育者が7割超を占める中、約4人に1人のペット飼育者は年間支出が「増えた」と回答していることがわかりました。また、ペット飼育者の支出に関する不安は主に「病気やケガの診療費」であることが改めてわかる結果となりました。

調査結果１：ペット関連の年間支出、犬飼育者は「5万円以上～10万円未満」、猫飼育者は「5万円未満」が最多

2019年のペット関連の年間支出は、犬飼育者は「5万円以上～10万円未満」が約38％、猫飼育者は「5万円未満」が約44％で最多となりました。

調査結果2：ペット飼育者の年間ペット関連支出、7割超は「変わらない」と回答も約25％は「増えた」と回答

2019年の年間のペット関連支出においては、ペット飼育者の約7１％が「変わらない」と回答する一方、犬飼育者の24％、猫飼育者の約26％が「増えた」と回答していることがわかりました。

調査結果3：ペット飼育者の年間ペット関連支出増の対象は主に「病気やケガの診療費」

年間のペット関連支出が前年と比較し「増えた」と回答したペット飼育者に何にかける支出が増えたのかを尋ねたところ、犬飼育者の約55％、猫飼育者の約43％が「病気やケガの診療費」をトップに挙げました。

調査結果4：ペット飼育者の昨年比支出増額は1万円～3万円の範囲が最多

昨年と比較して年間のペット関連支出が「増えた」と回答した犬飼育者の約27％、猫飼育者の約25％が1万円以上～3万円未満の範囲で増額と回答しています。なお、猫飼育者の場合、5000円以上～1万円未満も同率でした。

調査結果5：ペット関連の年間支出額が大きい事項トップは「病気やケガの診療費」

年間のペット関連支出の中で一番支出額が大きいと感じるものを尋ねたところ、犬飼育者の約40％、猫飼育者の約47％が「病気やケガの診療費」と回答しました。

調査結果6：病気やケガの診療費の次に「予防」への支出額大きい犬飼育者、「食」への支出額大きい猫飼育者

前述の調査結果5と同一質問の回答について、第2位に着目すると犬と猫の飼育者の支出傾向に違いがみられました。犬飼育者は「ワクチン・健康診断などの予防費用」が約27％、猫飼育者は「フード・おやつ」が約31％となりました。それぞれの項目で2倍以上の差がついています。

調査結果7：ペットの老後の「病気やケガの診療費」犬・猫飼育者の懸念事項に

「ペットが高齢になった際に何に一番お金がかかると思いますか？」と尋ねたところ85％以上のペット飼育者が「病気やケガの診療費」と回答しました。

調査結果8：消費税増税に動じないペット飼育者が約79％

2019年10月には消費税の増税がありましたが、増税に備え、買いそろえたペット関連商品もしくは事前に備えたものの有無を尋ねたところ、約79％のペット飼育者が「ない」と回答しました。また「ある」と回答した犬飼育者の約55％、猫飼育者の約74％が「フード・おやつ」を選択しています。

今回の支出調査では、ペット飼育者の多くが昨年比で支出は「変わらない」と回答しています。一方で、約4人に1人のペット飼育者の支出が「増えた」と回答しており、要因の半数以上が「病気やケガの診療費」となっています。支出が「増えた」と回答した犬・猫それぞれの飼育者を見ると、1万円以上～3万円未満の支出増が共通で25％以上（*）となりました。
*猫飼育者の場合、5000円以上～1万円未満も1万円以上～3万円未満と同率

また、「支出額が大きいもの」の調査においても、第１位は「病気やケガの診療費」でした。ペットには公的な保険制度がないため、どうしても通院や入院、手術にかかる費用は人間と比較すると高額になりがちです。長期的な治療が必要な病気やケガ、獣医療の高度化に伴う検査費用・手術費用の高額化、ペットの高齢化に伴う通院頻度の増加など、さまざまな要因から年間の支出額が大きく感じてしまうのかもしれません。

病気やケガはどのペットにも起こりうる可能性があり、その際には必ず診療費が必要になります。当社は、こうしたペット飼育者の「病気やケガの診療費」に関する不安を払しょくし、飼い主さまに少しでも安心をお届けしていきたいと考えています。アイペットでは今後も、ペット保険の提供を通じ、「ペットとの共生環境の向上およびペット産業の健全な発展」への貢献を目指して、より一層の努力を続けてまいります。

【調査概要】
調査対象：全国の犬・猫飼育者
調査人数：1,025名
調査期間：2020年3月30日～4月6日
調査方法：インターネットによるアンケートを実施