一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：長田 太、以下「日本気象協会」）が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクト（以下、本プロジェクト）は、愛犬の熱中症に関するインターネット調査を実施しました。
■調査結果サマリー
愛犬の４分の１が熱中症の経験あり
愛犬が熱中症にかかるリスクは、屋外の散歩中のみならず、屋内でも！
飼い主の５人に１人は、愛犬が熱中症にかかった場合の応急処置方法を知らない
◾調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国の犬の飼い主（20歳以上）
サンプル数：325名
調査時期：2019年7月
※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、必ず【日本気象協会「熱中症ゼロへ」プロジェクト調べ】と記載してください。
◾調査結果抜粋
愛犬の４分の１が熱中症経験あり！
Q.飼っている犬が熱中症にかかったことはありますか？（n=325）
愛犬が熱中症にかかったことがあるか聞いたところ、「動物病院で熱中症と診断されたことがある」が7.7%、「動物病院に行っていないが、熱中症の症状がでたことがある」が12.6%、「（動物病院で熱中症と診断されたことがある、および、動物病院に行っていないが熱中症の症状がでたことがある、の）どちらも経験がある」4.0％と、愛犬の4分の1（24.6%）が熱中症にかかった経験があることがわかりました。愛犬が熱中症にかかることは、決して珍しくないといえます。
愛犬が熱中症にかかるリスクは、屋外の散歩中のみならず、屋内でも！
Q.「熱中症と診断されたことがある」「熱中症の症状がでたことがある」「どちらも経験がある」と答えた方のみにお聞きします。どのような場面で熱中症にかかりましたか？（n＝79）※複数回答可
愛犬が熱中症にかかったことがある人に対して、どのような場面でかかったのか聞いたところ、「日中、散歩している時」と答えた人が44.3％と最も多いことがわかりました。1日で気温が高い時間帯の屋外の活動中は注意が必要です。また「室内で過ごしている時」29.1％、「屋外で過ごしている時」24.1%と、屋内外問わず発症していることがわかります。
飼い主の５人に１人は、愛犬が熱中症にかかった場合の応急処置方法を知らない
Q.以下にあげる、犬が熱中症にかかった場合に必要な応急処置について、あなたが知っていることを全て教えてください。（n=325）※複数回答可
半数近くが「少しでも異変を感じたら動物病院に連れて行く」（47.7%）、「涼しい場所で風を送る」（46.2%）などと回答したものの、「具体的な応急処置については知らなかった」と回答した人が20％いることから、「愛犬の熱中症対策や具体的な応急処置方法」を継続して呼びかけていくことが必要だと本プロジェクトは考えています。
獣医師 弓削田直子先生のコメント
犬の熱中症は重症化して死亡することが多いため、早急に動物病院を受診することをおすすめします。熱中症は重い病気であると認識することが重要です。
室内では直射日光はありませんが、高温多湿の状況となりやすいため、対策を行いましょう。昨今、局地的な大雨などによる突然の停電等で空調機器が停止する事象も散見されますので二重三重の備えが必要です。「様子を見て良いのか判断が難しい」と感じた場合には、動物病院を受診して大事に至らなくて良かった！となるように迷わず受診しましょう。お散歩後のハアハアが帰宅後も止まらない、室温の高い状況で長時間滞在し元気が無いなどの時はすぐに受診するようにしましょう。
その他の調査結果も含めた詳細は、本プロジェクトの公式サイトにて公開しています。
熱ゼロ研究室 愛犬の熱中症に関する調査
https://www.netsuzero.jp/netsu-lab/lab08
本プロジェクトは、公益財団法人 日本動物愛護協会の協力のもと、飼い主に向けた愛犬や愛猫の熱中症予防・啓発活動を今シーズンから開始しています。「イヌ・ネコの熱中症予防対策マニュアル」を作成し、公益社団法人 日本獣医師会の加盟病院や、一般社団法人 全国ペット協会加盟のペットショップで配布中です。
また、公式サイトでも予防・対策法や応急処置のポイントなどを紹介しています。
「熱中症ゼロへ」熱中症、こんな人は特に注意！「犬や猫を飼っている人」
https://www.netsuzero.jp/learning/le09
「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは
熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。活動7年目となる2019年は、さらに充実した啓発活動を実践していきます。
一般財団法人 日本気象協会について
1950年に誕生した日本気象協会は、天気予報に代表される気象予測事業に加え、再生可能エネルギー、環境アセスメント、大気解析事業、防災・減災・安全管理に関する事業など、気象に関するコンサルティング事業を通じ、公共に資する企業活動を展開しています。
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